外資系企業で英語力は必要か?

外資系企業で英語力は必要か?

外資系企業に就職・転職する場合、一般的にはビジネスレベルの英語力が必須だと言われています。外資系企業の求人を見てみても、中途採用においては英語力を求めている求人がほとんどです。

しかし、実際に外資系企業の日本法人や日本支店で働いている方の話を聞くと、勤務中にはほとんど英語を使う機会がないという方も非常に多くいます。

外資系企業では、本当に英語力が必要なのでしょうか?また、英語を活かして仕事をしたいと考えている方にとって、外資系企業は本当に魅力的な選択肢なのでしょうか?

ここでは、外資系企業の業務と英語の関係について、詳しくご紹介していきます。

日本法人・日本支店の場合、基本的に顧客は日本企業・日本人

外資系企業で働く場合、業務で英語を使用するかどうかは、主に下記の3つで決まります。

  • 顧客が誰か
  • レポートラインが誰か
  • 同僚の外国人比率

ここでは、それぞれについて詳しくご説明していきます。

顧客が誰か

日本に拠点展開をしている外資系企業の場合、B to B、B to Cを問わず基本的に日本市場の開拓を目的としているわけですから、ほとんどの場合は日系企業が主な顧客先となります。

外資系企業の日本法人・日本支店で働く場合は、基本的にほとんどが日系企業・日本人が顧客となるのです。そのため、顧客対応において英語を使う機会は、外部の人が思っているほど多くありません。

ただし、外資系企業によっては、日本に進出している外資系企業をメインの顧客ターゲットとして事業展開している企業も存在しています。

こうした企業に入社した場合、顧客も外資系企業であり、日本人以外の担当者が窓口となることもありますので、顧客対応において英語を使う必要性が出てきます。

レポートラインが誰か

外資系企業の場合、業務内容を報告するレポート先のことを「レポートライン」と言いますが、このレポートラインの仕組みによって、英語を使用するかどうかは大きく変わります。

ここでは、レポートラインによって外資系企業のディレクター、コントローラーに求められる英語力がどのように変わるのかを分かりやすくご説明していきます。

外資系企業の日本法人・日本支店における代表的なレポートラインの引き方としては、下記の3タイプが挙げられます。

タイプ1

レポートラインタイプ1

1つめのタイプとしては、日本人の社長がレポートラインとなっている場合です。この場合、基本的に報告は日本語で大丈夫なので、英語は簡単な連絡事項程度となります。そのため、初級の英語力があれば問題なく業務をこなせます。

タイプ2

レポートラインタイプ2

2つ目のタイプとしては、ディレクターやコントローラーのレポートラインが、本社の製品統括オフィスに惹かれている場合となります。

外資系メーカーなどではプロダクトごとにプロダクトマネジャーがおり、プロダクト単位で本国がグローバルを統括しているケースが多く、このようなレポートラインが存在します。

この場合、レポートは基本的に英語となります。また、本国と英語でコミュニケーションをとる必要があるので、最低限でも中級レベルの英語力は求められます。そして、必要に応じて本国と交渉などもしなければいけません。英語で本国スタッフと交渉する場合には、上級レベルの英語力が求められると言えます。

タイプ3

レポートラインタイプ2

3つ目のタイプとしては、日本法人をエリア統括オフィスがマネジメントしており、エリア統括オフィスへのレポートが必要となるケースです。

例えば外資系企業によってはアジア・パシフィックエリアのヘッドクウォーター(統括オフィス)をシンガポールに設置しており、日本法人のレポートラインはシンガポールオフィスとなっている場合などもあります。

この場合は、レポートはもちろん英語で、エリア統括オフィスのスタッフとは英語でコミュニケーションをとる必要がありますので、最低でも中級レベルの英語力が求められます。そして、タイプ2と同様に、交渉などが発生する場合は、上級レベルの英語力が必要になるでしょう。

上記のように、レポートラインがどのようになっているかによって、求められる英語力と、実際に英語を使用する頻度も大きく異なってきます。

同僚の外国人比率

外資系企業によっては、日本法人・日本支店のスタッフはほとんどが日本人ということもあれば、本国からの出向スタッフ比率が高いケースや、あえて日本でも多国籍採用をしているケースなどもあり、同僚における外国人の比率は企業によって大きく異なります。

一般的には、社内における会議や報・連・相において一人でも日本人以外のスタッフが参加している場合は、英語を使用して会話する、というケースが多いようです。

この場合、社内では日本語と英語がケースに応じて使い分けられる形となります。

どこまで英語が必要なのか、事前の確認が重要

英語に苦手意識がありながら外資系企業に入社したいという方はほとんどいないと思いますが、英語を活かした仕事をするために外資系企業への転職を考えている方は、実際に応募先の企業では入社後にどの程度英語を使用する機会があるのか、事前にしっかりと確認しておくことをおすすめします。

その企業の業務における具体的なレポートラインなどはなかなか公開されていませんので、気になる企業の求人を見つけた場合には、転職エージェントなどに相談して、内部情報を収集するのが一番です。

外資系企業の求人に強い転職エージェントとしては、下記の3社が挙げられます。

上記の転職エージェントであれば、求人毎の詳細な業務内容、誰と一緒に仕事をするのか、レポートラインはどのようになっているか、など外資系企業社内の詳しい情報を豊富に持っていますので、応募先企業や求人を決める上で参考になる情報を数多く入手することができます。

ぜひ転職エージェントを上手に活用しながら転職活動を進めていきましょう。

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