外資系コンサルティング業界の求人

外資系コンサルティング業界の求人

ここでは、外資系コンサルティング業界への転職をお考えの方に向けて、外資コンサルティング業界の特徴やメリット・デメリット・代表的な職種、企業などについてご紹介していきます。興味をお持ちの方はぜひ参考にしてください。

外資系コンサルティング業界の転職市場動向

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2009年のリーマンショックを機に外資系コンサルティングファームの多くは人員削減を行い、その後は新規採用が抑制されていました。コスト削減に特化した独立系のコンサルティングファームなど一部の会社を除き、戦略系、人事系ファーム共に、業務は縮小・維持傾向が続いていました。

しかし、2012年以降は徐々に各社ともリーマンショック以前の水準まで採用意欲が戻ってきています。経営戦略、事業戦略、企業再生、M&A、財務、人事、業務改善、情報システム、サプライチェーンまで、幅広い分野で外資系コンサルティングファームのプロジェクトが増えてきており、ジュニアクラスからディレクタークラス、業界スペシャリストまで幅広い層で採用ニーズが出てきています。

外資系コンサルティングファームはもともと採用枠が非常に少ないので、景気回復により採用意欲が向上してきている今が転職のチャンスだと言えるでしょう。

外資系コンサルティング業界の特徴

外資系コンサルティング業界の主な特徴としては、下記が挙げられます。

  • 採用の門戸が狭く、一定以上の学歴又は職歴がないと転職は難しい
  • 人材の流動性が激しく、長期間業界にとどまるのは稀
  • 歴史と伝統があるファームの人気が根強い

採用の門戸が狭く、一定以上の学歴又は職歴がないと転職は難しい

外資系コンサルティングファームは採用の門戸が非常に狭いのが特徴です。そもそも戦略系ファームや人事系ファームなどの日本支店の従業員数は平均して100名前後ですので、年間の採用人数は欠員や事業拡大があったとしても年間数名~数十名程度となります。

その数少ない採用枠に高い報酬や仕事のやりがいを求めてトップレベルの人材が集まってくるので、必然的に採用のハードルは非常に高くなります。

外資系コンサルティングファームは、形式上は学歴によるスクリーニングはしていないと公表していますが、実際には東大・京大・一橋・東工大・早慶上智・地方国立大学など日本におけるトップ学歴層の社員がほとんどを占めています。

また、第二新卒採用であれば外資系金融機関、日系大手金融機関、日系大手メーカー、外資系消費財メーカー、総合商社、国家公務員一種の出身者などを主な採用ターゲットとしており、20代後半~30代前半であれば、国内外のMBA取得者などがターゲットとなってきます。

一定以上の学歴ないし職歴が無ければ、現実的に転職に成功するのは難しいと言えます。

学歴も職歴でも勝負が難しい場合、特定分野における非常に高い専門性(金融工学、バイオテクノロジー、IT、医療・ヘルスケア、法律など)を有しており、たまたまエントリーしたタイミングでその専門領域に長けたコンサルタントをファームが必要としていた場合などは、採用されることもあります。

人材の流動性が激しく、長期間業界にとどまるのは稀

外資系コンサルティングファームは人材の流動性が非常に激しいのも特徴的です。毎年数名~数十名を新規採用していながら、どのファームも支店の人数自体は100名前後で推移しているというのは、人材が常に入れ替わっていることを意味しています。

これには、外資系コンサルティング業界ならではの「UP or Out」という考え方や、業績によってオフィスのヘッドカウントを大幅に削減することがある、仕事がハードワークなので長くは働けない、そもそも一定期間だけ働くことを目的として入社する人材が多い、など様々な理由があります。

一般的に、外資系コンサルティングファームは3年程度で転職するのも日常であり、5年以上働いているとキャリアとしては比較的長いなという印象を受けます。

歴史と伝統があるファームの人気が根強い

国内のコンサルティング業界には、マッキンゼーやボストンコンサルティンググループなどトップクラスのファームで働いていたコンサルタントがスピンアウトして設立した独立系の少数精鋭ファームも数多く存在しています。

しかしながら、コンサルティング業界全体の転職市場動向としては、こうしたスピンアウト系の新興ファームよりも、歴史と伝統がある大手ファームのほうが就職先としては根強い人気があります。

報酬面や仕事内容はさほど変わらないとしても、大手ファームの持つ強いネームバリューと、ファームから異業界や事業会社へ転職する際のブランド価値を考えて、ほとんどの転職志望者はトップファームを目指すのです。

そのため、実は外資系コンサルティングファーム出身のコンサルタントが設立した日系新興ファームなどは意外と採用もされやすく、コンサルティング業界への転身を考える方の第一歩のキャリアとしてはおすすめです。

外資系コンサルティング業界の魅力

外資系コンサルティング業界で働く主な魅力としては、下記が挙げられます。

  • 企業の経営層と一緒に仕事ができる
  • 優秀な同僚と切磋琢磨しあえる
  • 他業界と比較して報酬が高め
  • 入社後の転職にも強い

外資系コンサルティングファームで働くことの魅力は、上場企業の経営陣など、コンサルタントでなければ決して会うことができないようなクライアントと仕事をすることができるという点でしょう。

もちろん、共に仕事をする同僚は非常に優秀で、上司だけではなくプロパーも毎年トップレベルの人材が入社してくるので、常に刺激的な環境の中で働くことができます。

また、外資系の投資銀行ほどではありませんが、外資系コンサルティング業界は総じて給与が高い点も魅力の一つです。詳しくは外資系戦略コンサルティングファームの平均年収ランキングなども参考にしてもらえればと思いますが、20代で1,000万の年収を稼ぐことは決して難しくありません。

そして、コンサルティングファームに入社する方の場合、多くは数年後に起業や事業会社への転職などを目指す方が多いのですが、外資系コンサルティングファームの肩書を武器にそのまま上場企業の経営企画室やベンチャー企業の役員などにスライドするケースも多く、転職時にも非常に強いブランドとなる点が魅力です。

外資系コンサルティング業界のデメリット

次に、外資系コンサルティング業界で働くことのデメリットについてもご紹介していきます。ぜひ良い面だけではなく悪い面もしっかりと理解した上で転職するかどうかを検討しましょう。

  • ハードワークが常態化している
  • 雇用の流動性は高い
  • 一定期間働くとやりがいを感じづらくなることも

外資系コンサルティング会社では、長時間労働が常態化しているのが現状です。プロジェクトの閑散期には長期休暇を取ることもできるのですが、多忙なプロジェクトにアサインされると毎日深夜2時まで仕事、平均睡眠時間は3時間、といった働き方になります。

ハードワークするかどうかはプロジェクトの状況や上司のタイプによっても異なりますが、総じて労働時間は長いので、精神面・体力面の双方でハードワークができる方でなければ、長く働き続けることは難しいでしょう。

また、外資系コンサルティングファームのプロジェクト状況やヘッドカウントは、景況感に大きく左右されます。2009年のリーマンショック時には、どのファームも大幅な人員削減やレイオフを実施したことで、若手コンサルタントを中心に多くの人材が職を失いました。

能力や成果によるUp or Outがあるのはもちろんですが、それ以外でも景況感とプロジェクトの状況によってはいつ職を失ってもおかしくないのが、外資系コンサルティングファームです。

そして、外資系コンサルティングファームで3年程度経験した方々が驚くほど同じように口にするのは、「自分もあちら側に行きたい(事業会社側で仕事をしたい)」という転職動機です。

コンサルタントは一見華やかな仕事に見えますが、実際には非常に地味な仕事で、ビジネスにおける黒子の存在です。大規模なM&Aや事業再生によりクライアントの業績を大幅に回復させて新聞の一面を飾ったとしても、その裏にあるコンサルタントの功績は決して表に出ることはありません。コンサルタントは、あくまで黒子の存在なのです。

しかし、日々クライアントとして接しているのは、そうしたダイナミズムの中でリスクを負って勇敢に企業の舵取りをしている経営者たちです。だからこそ、自分もプランナーで終わるのではなく、実際に事業家の立場で事業に携わりたいと考えるようになる方が非常に多いのです。

このように、コンサルタントとして数年以上経験を積むと、どうしても仕事にやりがいを感じづらくなってしまう傾向があるようです。

代表的な職種

外資系コンサルティング業界における代表的な職種としては、下記が挙げられます。

  • アナリスト、リサーチャー、プランナー
  • シニアアナリスト
  • アソシエイト、コンサルタント
  • シニアコンサルタント、アシスタントマネージャー
  • マネージャー
  • シニアマネージャー、ディレクター
  • アソシエイトパートナー、プリンシパル
  • ヴァイスプレジデント、パートナー
  • バックオフィス

コンサルティングファームのほとんどは、コンサルタント+バックオフィスというシンプルな職務形態をとっており、職種というよりはコンサルタントの階層に応じて名前が分かれていく形になります。

また、あまり目立ちませんが、人事や採用、経理、ドキュメント作成、事務などコンサルティングファームにもバックオフィス部門は存在しており、コンサルタントの給料には及びませんが、英語に堪能な女性の外資系転職志望者の中では比較的人気のあるポジションとなっています。

代表的な企業

外資系コンサルティング業界は、大きくタイプに応じて戦略系、人事・組織系、総合系(旧会計系・IT系)に分けることができます。ここでは、タイプごとに代表的な企業をご紹介していきます。

戦略系コンサルティングファーム

A.T.カーニー/アーサー・D・リトル/ベイン・アンド・カンパニー/ボストン・コンサルティング・グループ/マッキンゼー・アンド・カンパニー/ローランド・ベルガ―

人事・組織系

マーサー・ヒューマン・リソース・コンサルティング/タワーズワトソン/ヘイコンサルティング/エーオンヒューイットジャパン

総合系(旧会計系・IT系)

アクセンチュア/アビーム・コンサルティング/IBMビジネスコンサルティングサービス/デロイトトーマツコンサルティング/プライスウォーターハウスクーパース

こんな方におすすめ

下記にあてはまる方は、外資系コンサルティング業界で働くのがおすすめです。

  • 知的ハードワークが好き・考えること・課題解決が好き
  • トップレベルの優秀な人材と切磋琢磨したい
  • 入社後のキャリアプランも明確にある

よく外資系コンサルティングファームで働く上で一番大事だと言われるのは、「とにかく考えることが好きかどうか」という点です。

とにかく物事について深く考え抜くことが好きで、難しい課題に対して何時間考え続けても決して投げ出さず、むしろその時間を楽しめるような人が向いている、とよく言われます。

外資系コンサルティングファームに寄せられる課題は、大手企業の役員クラスの人材があれこれと考えても解決できなかった課題ばかりです。

そのため、基本的には解決が非常に困難な課題であり、複雑に構造化された問題に対して時間をかけて一つ一つアプローチしていかなければいけません。これは想像以上に骨が折れる作業で、肉体的な体力はもちろん、高い知的体力がなければとても務まる仕事ではないのです。

ブランドや報酬の高さなど表面上の動機だけではなく、コンサルタントの仕事内容をしっかりと理解した上で、もし仮にネームバリューがなく報酬も低かったとしても、仕事内容自体に興味が持てるかどうか、適性があるかどうか、という点をしっかりと考えておくとよいでしょう。

外資系コンサルティングファームへの転職を成功させるポイント

外資系コンサルティングファームへの転職を成功させる上で意識しておきたい主なポイントは下記となります。

  • エントリーで弾かれないキャリア作り
  • 選考対策は必須
  • 転職する時期を見極める

前述したように外資系コンサルティングファームは非常に採用の門戸が狭いので、そもそもエントリーレベルで弾かれてしまうこともよくあります。

学歴や職歴で他の候補者にひけをとらない強みがない方は、MBAやUSCPAを取得する、現在の経歴を活かして一度日系大手企業に転職し、マネジャークラスまで働く、など何らかの武器になるキャリアを身に付けたうえで応募するのがよいでしょう。

また、コンサルティングファームの選考は特殊で、コンサルタントとしての素養を問う独特の質問スタイルがありますので、事前に転職エージェントに登録した上で徹底的に対策をしておくことも重要です。

他にも、コンサルティングファームはプロジェクトの繁閑状況や景況感によって採用意欲が大きく変動しますので、採用意欲が高いタイミングでの転職を逃さないという点も重要です。

外資系コンサルティングファームに強い転職エージェント

外資系コンサルティングファームの多くは転職エージェントを活用して採用活動を展開しています。特に大手のファームは非常に数多くの応募が集まってしまい採用効率が落ちるので、非公開求人として採用ルートを転職エージェントだけに限定して活動していることが多いのです。

そのため、外資系コンサルティングファームへの転職を目指す方は、外資系企業に強い転職エージェントに登録するのが一番です。特におすすめできる企業は、下記の3社です。

上記3社は、若手クラスのコンサルタント求人も豊富に扱っており、コンサルティング業界や個別のファームごとに採用セミナーを実施していることもあります。外資系コンサルティングファームへの転職を成功させるためには、ファームの採用意欲が高い時期を逃さないという点も重要ですので、ぜひ転職エージェントに登録してファームの採用活動状況も確認しながら、機を逃さないようにしましょう。

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