面接時にする質問
外資系企業の面接では、一方的な質疑応答というよりも、よりフランクな会話形式で面接が進むことも良くあります。
また、仮に一般的な質問形式の面接だったとしても、多くの企業では面接の最後に「質問はありますか?」と、候補者にも質問をするチャンスを与えられることが良くあります。
そのため、面接対策をする際には、質問に対してどのように答えるか、というトレーニングだけではなく、「どのような質問をするか」ということも事前に考えておく必要があります。
回答だけではなく、質問もジャッジの対象となる
企業によっては、むしろ候補者がどのような質問をしてくるかをより注目して見ているケースもあります。なぜなら、候補者がどのような質問をするかによって、下記のことが分かるからです。
- 自社に対する興味・関心の強さ
- 自社に対する理解度の深さ
- 候補者がどのような点を重視しているか
- 本質的な質問をする能力を持っているかどうか
そもそも、応募企業に対する興味・関心がなければ、優れた質問は思い浮かびません。そのため、質問の内容が意図する・しないに関わらず間接的に企業に対する興味・関心の度合いを伝えてしまうこともあります。
また、HPを見れば分かるような質問をしてしまうケースも良くありますが、これももちろんNGです。事前の企業研究や企業理解が足りないことがすぐに分かってしまうからです。
そして、「質問=候補者が気になる内容」でもありますから、仕事内容に関する質問なのか、給料に関する質問なのか、社風に関する質問なのか、など質問の内容によって、候補者は企業選びにおいてどのような点に重点を置いているのか、どのような点を心配しているのか、なども良く分かります。
更に、質問そのものが、候補者の能力を示してしまうこともあります。優れた候補者は、質問の角度も鋭く、それを聞くことで多くの情報が得られるような本質的な質問をすることができます。しかし、候補者の中には、「それを聞いてどうなるの?」と逆に聞きたくなるような、質問の意図が分からず全く本質的ではない質問を面接官にしてしまう方もいらっしゃいます。
面接官の立場からしてみると、この時点で既にジャッジは分かれることになります。「質問をする」という行為だけでも、候補者のコミュニケーションスキルや能力がある程度分かってしまうのです。
だからこそ、質問をすることで逆に評価を落さないように、事前にある程度準備をしておく必要があるのです。
質問をする上で心がけるポイント
上記を踏まえたうえで、面接官に質問をする上で心がけておきたいポイントを意識しましょう。
- 複数の質問がある場合、最初に「3つ質問があります」などのように質問数を共有する
- 質問は簡潔にする
- HPを見れば分かるような公開情報に関する質問は避ける
- 面接官のポジションを考えた質問をする
- 質問内容を通じて企業理解度の深さ・志望意欲の高さをアピールする
- 質問の意図が相手に分かるような質問をする
複数の質問をしたい場合には、最初にその旨を明確に伝えておくことで、面接官も心の準備をすることができます。だらだらと思いついたように質問をするのは非常に印象が良くないのでやめましょう。
また、質問内容は簡潔にすることも重要です。質問なのか意見なのか分からないような冗長な説明をしてしまうと、論理的なコミュニケーション力がないなと判断されてしまいます。
そして、これは当然のことですが、HPに掲載されてあるような情報を面接の場で聞くのは絶対にNGです。
ここからは上級者向けの話しとなりますが、質問の内容についても、相手のポジション・立場を踏まえた質問ができるとベストです。
外資系企業の場合、配属予定の部署のディレクター・マネジャーや、場合によっては日本法人のトップが面接に対応することもあります。当然ながら、メンバーとマネジャー、マネジャーとトップでは、企業そのものに対する見方・視点が異なりますので、相手の立場に合わせた質問をするのが重要です。
具体的に言えば、社長面接の際には経営戦略や事業戦略について聞くのはとても良いと思いますが、残業時間や休暇について聞くのはナンセンスです。逆に、メンバークラスの社員に、今後の事業戦略について尋ねたとしても、正しい回答が返ってくるとは限りません。
相手のポジションを意識して、そのポジションの人物だからこそ分かること、という点にフォーカスして質問内容を考えると、質問者もより気持ちよく回答ができます。
また、面接官にも質問の意図が分かるような聞き方をするように心がけましょう。回答者にとって、意図が分からない質問ほど回答する意欲が湧かない質問はありません。
質問内容を考えるときは、その質問の回答を得ることが、自分が入社する企業を決めるための判断材料として本当に役立つのかどうかを一度立ち止まって考えてみましょう。
事前に企業研究をしっかりとやっていた候補者ほど、そのことをアピールしようとするばかりに、特に意識もせずに入社企業を決めるための判断材料として全く役立たないような質問をしてしまうことがありますので、特に気を付けてください。
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